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  • ビッグデータに関する調査
    ビッグデータ
    アクセンチュアの最新調査によると、ビッグデータをビジネスに活用している企業の経営幹部のうち、92%がその効果に満足していると回答。回答者の89%は、ビジネスをデジタルによって変革するために、ビッグデータは「非常に重要」または「極めて重要」と考え、82%はビッグデータが企業にとって重要な価値の源泉になると考えている。今回の調査は、日本を含む19ヵ国7つの業界で活躍する企業のCIO(最高情報責任者)、COO(最高執行責任者)、CDO(最高データ責任者)、CAO(最高アナリティクス責任者)、CMO(最高マーケティング責任者)、CFO(最高財務責任者)のほか、ITや分析担当部門の責任者を対象に実施。経営幹部は自社がビッグデータを大いにまたはある程度活用することで、「新しい収益源を見い出した(94%)」、「顧客を囲い込んで獲得した(90%)」、「さらに新しい製品やサービスを開発している(89%)」と回答。また、今後5年間でビッグデータが組織のどのような分野に大きな影響を与えると思うか、との問いに対し、63%の経営幹部が「顧客関係」、58%が「製品開発」、56%が「オペレーション」と回答。
  • 70代 メディア・コンテンツ接触状況と暮らしの調査
    シニア市場/メディア
    博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、東京・大阪在住の70代男女227名を対象にした、「70代 メディア・コンテンツ接触状況と暮らしの調査」を実施。70代のメディア接触総時間は、1日あたり430.6分と7時間強。テレビ、ラジオ、新聞、雑誌などのマスメディアへの接触時間が長い。男女ともにテレビの接触時間が長い。70代女性の特徴として、ラジオや新聞、雑誌の接触時間が長く、他の年代を圧倒している。東京の70代女性はメディア接触時間が最も長く、1日あたり455.7分となっている。 東京のメディア接触を時系列でみると、昨年(2013年)に比べて、ラジオ接触が約23分増加した(2013年55.0分→2014年78.3分)。その他のメディアの接触時間に大きな変化はみられない。メディアに対するイメージでは「情報が早くて新しい」のはテレビ、「情報が幅広い」のは新聞がそれぞれトップ。「自分にとってなくてはならない」のは新聞、テレビ、携帯電話。携帯電話が「なくてはならない」は、昨年より30ポイント以上アップ(東京:2013年7.3%→2014年39.9%)した。映画・音楽・美術鑑賞、スポーツ観戦、観劇といったコンテンツに対する年間消費金額は、東京が男女ともに平均35,000円前後と大阪の約25,000円と比べて10,000円程度高い(東京:男性約34,000円、女性37,000円 / 大阪:男性25,000円、女性28,000円)。家計は、東阪ともに女性が管理しているケースが多い。「自由に使えるお金」は1人あたり、1ヶ月平均で約53,000円。日々の生活を楽しんでいるのは、男性よりも女性。70代の約7割が「自立して暮らしている」と思っている。
  • 統計からみた我が国の高齢者(65歳以上)
    シニア市場
    総務省統計局では、「敬老の日」(9月15日)を迎えるに当たって、統計からみた我が国の高齢者のすがたについて取りまとめた。65歳以上の高齢者人口は3296万人(平成26年9月15日現在推計)で、総人口に占める割合は25.9%となり、人口、割合共に過去最高となった。前年(3185万人、25.0%)と比べると、111万人、0.9ポイント増と大きく増加しており、これはいわゆる「団塊の世代」(昭和22年~24年の第一次ベビーブーム期に出生した世代)のうち、昭和24年生まれが、新たに65歳に達したことによるものと考えられる。男女別にみると、男性は1421万人(男性人口の23.0%)、女性は1875万人(女性人口の28.7%)と、女性が男性より454万人多くなっている。年齢階級別にみると、70歳以上人口は2383万人(総人口の18.7%)で、前年と比べ66万人、0.5ポイント増、75歳以上人口は1590万人(同12.5%)で、31万人、0.2ポイント増、80歳以上人口は964万人(同7.6%)で、35万人、0.3ポイント増となっている。平成25年の高齢者の就業者数は前年と比べ41万人増加し、10年連続の増加で636万人と、過去最多となっている。また、平成25年の高齢者の就業率は、男性が28.6%、女性が13.7%となっている。このうち、65~69歳の就業率は、男性が48.8%、女性が29.3%といずれも前年より高くなっている。
  • 国内電子書籍市場の調査
    市場規模
    矢野経済研究所は、国内電子書籍市場の調査を実施。2013年度の電子書籍市場規模は、小売価格ベースで前年度比19.7%増の850億円であった。2013年度の電子書籍市場について主なコンテンツ分野別にみると、コミック分野は650億円と市場全体の8割弱を占め、国内の電子書籍市場はコミック分野が牽引している状況にある。同分野は長編シリーズが多く、過去作品をまとめ買いするケースが多くあることも一因である。2014年度の市場規模は小売価格ベースで前年度比23.5%増の1,050億円の見込み、2017年度には1,910億円と拡大基調を予測する。今後、コミック分野においては過去の作品の電子化が一巡することで、市場の伸び率は鈍化していく可能性があるものの、小説・文学などの読み物分野においては徐々に電子化される作品も増えていることから、今後の伸びが期待される。またスマートフォンやタブレット等、デバイスの進化も電子書籍市場の拡大を後押しするものとみられる。
  • QS世界大学ランキング2014
    大学
    QS世界大学ランキング2014が発表された。ランキングは、1位はマサチュ―セッツ工科大学(MIT)、2位はケンブリッジ大学とインペリアル・カレッジ・ロンドン、4位はハーバード大学、5位はオックスフォード大学 となった。日本はアジアの中で、総合の大学ランキングに一番数多くの大学をもつ国である。今年の総合ランキング全863校中、日本の大学は38校、中国からは27校、韓国からは24校がランクインしている。世界ランキングを占める大学数は、アメリカ(144)、イギリス(70)、ドイツ(42)、フランス(41)に次いで、日本(38)は第5位となっている。東京大学(31位 )は2013年以来、アジアの教育を先導する大学である。東京大学は、63,676名の研究者に向けたアンケートよると、アジアで第一位、28,759名の雇用者によっては、アジアで第二位を占めた。また、東京大学の論文被引用数は、アジア第三位、世界第100位となり、研究出版の影響を評価している。日本の大学24校の順位低下がみられたが、トップ100には5校、そのうちの2校は上位50位にランクインしている。
  • M&Aに関する企業経営層アンケート調査
    M&A/経営戦略
    GCAサヴィアンは、今夏、上場企業および非上場有力企業の経営層(経営者および経営企画担当役員等)を対象に「M&Aに関するアンケート」調査を実施。アジア向けM&A戦略を重視する傾向が続く中、グローバル市場での確固たる地位を目指し、北米に注目する企業が増えている。1件あたり100億円以上と、企業買収の予算を大型化する企業が、前年に比べて大幅に増え、また、ノンコア事業について、黒字であっても積極的に売却すると回答する企業が4割を占めている。事業と資本の選択と集中を進め、積極的なM&Aを展開し、海外に、市場や販路の獲得を目指す企業の姿勢が伺える。
  • 企業におけるオム二データ・オム二チャネル戦略に関する動向調査
    オム二チャネル/マーケティング
    NTTデータ経営研究所は「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に「企業におけるオム二データ・オム二チャネル戦略に関する動向調査」を実施。自社単独での顧客情報収集に関して「自社接点からの実名データ」が47.0%、「自社接点からの匿名データ」が37.3%、「第3者提供の実名データ」が34.8%、「第3者提供の匿名データ」が30.2%と、アドテクノロジー(広告技術)の進化・普及にともなって、多種多様なオムニデータの活用度が進んでいる。40.6%の企業で「各種顧客関連情報の統合活用のための各種顧客情報ID連携」を実施。39.8%の企業で「各種顧客関連情報を調査分析し、顧客ターゲティングや顧客特性ごとのおすすめ商品提案などマーケティングへ活用」を実施。39.4%の企業で「各商品サービス情報・在庫関連情報販売チャネル横断で各種商品サービス情報・在庫関連情報を収集統合し、販売機会ロスを減少させ、販売向上させる施策」を実施している。多くの企業でオムニデータ・オムニチャネル戦略の推進が進んでいる。
  • TVCM×YouTube InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査
    マーケティング/広告・宣伝
    博報堂DYメディアパートナーズは、TVCMとオンライン動画広告をかけ合わせることで商品・サービスに関するコミュニケーション活動の効率を高める仕組みの構築を目指し、「TVCM× InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査」を実施。本調査では、グーグル株式会社の協力を得て2013年4月以降に実施されたTVCM× InStream動画広告(YouTube InStream動画広告を使用)クロスメディアキャンペーン(7業種、16キャンペーンが対象)において、複数の年齢層をターゲットとしたキャンペーンを選定、各キャンペーン2万人以上で述べ32万人を対象にした。調査結果では、TVCMとInStream動画広告をかけ合わせることで「ターゲットリーチ効率」を向上させる結果が得られました。また、TVCMとInStream動画広告の重複接触の場合、TVCM単体接触と比べて、「広告認知率」や「商品への興味関心」等において高くなる傾向が見られた。
  • 企業の防災対策に関するアンケート調査
    BCP
    東京商工会議所は、震災対策特別委員会において、会員企業における帰宅困難者対策やBCPの策定状況等の防災対策の実態を把握するために標記アンケート調査を実施。調査結果のポイントは以下のとおり。帰宅困難者対策条例の認知度は6割。従業員規模が小さくなるほど認知度は低下する。条例の努力義務である「全従業員分の3日分の備蓄」は半数、都が呼びかけている「外部の帰宅困難者向けの10%余分の備蓄」をしている企業は2割にとどまる。従業員に対する安否確認手段は「メール」、「通話」がそれぞれ6割。災害時は通信規制や輻輳によりメール・通話が利用できない可能性が高いが、災害時の安否確認に効果的な「災害用伝言サービス」は36.6%にとどまる。一時滞在施設として協力する企業、協力する可能性がある企業の合計はわずか5.4%。一方、一時滞在施設開設までの間、来客者等を受け入れる可能性がある企業が4割あることから、一時滞在施設の確保には、一時滞在施設の必要性の啓発とさらなる協力依頼が重要。BCP策定率は2割にとどまる。従業員規模が小さくなるほど策定率は低下する。強化・拡充を望む防災対策は、「インフラ耐震化」(67.3%)に次いで「帰宅困難者対策」が58.9%。「帰宅困難者対策」への関心は高いものの、条例の努力義務である備蓄等の取り組みが十分ではない実態が明らかになった。
  • ゴルフ市場に関する調査 2014
    市場規模
    矢野経済研究所は、国内のゴルフ用品市場の調査を実施。本調査におけるゴルフ用品とは、ゴルフ用品取扱関連企業が生産・販売を行う、個人消費者向けのものをさす。また、自社ブランド商品の国内出荷分を対象とし、「OEM 請負分」は対象外。2013年の国内ゴルフ用品出荷市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比104.6%の2,629億6,000万円となった。ウッド及びハイブリッド(ユーティリティクラブ)が好調に推移、さらに超軽量スパイクシューズが市場を牽引し、東日本大震災前の2010年の同出荷市場規模2,589億3,000万円とほぼ同等の水準にまで回復した。商品カテゴリー別に2013年国内ゴルフ用品出荷市場規模(メーカー出荷金額ベース)を見ると、ウッドが前年比110.8%の473億円、ハイブリッドが同113.2%の79億円と高成長を維持している。これにより、国内ゴルフ用品市場におけるゴルフクラブの構成比率は39.4%にまで上昇した。2014年の国内ゴルフ用品出荷市場規模(メーカー出荷金額ベース)を、前年比98.3%の2,585億円と予測する。2014年4月から施行された消費増税が当該市場にマイナスの影響を与えているほか、これまで恒常的に行われてきた、ゴルフ用品の過剰供給の反動減が顕在化していると考える。