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  • 新入社員アンケート調査
    新入社員
    明治安田生命は、「新入社員を対象としたアンケート調査」を実施。2015年春の新入社員の内定企業数は、平均『2.16社』と、3年連続の増加となり、2008年の当項目調査開始以降、2年連続で最高値を更新。特に、女性は、当項目調査開始以降初めて、内定企業数の平均が2社を上回った。厚生労働省の大学等卒業予定者の就職内定状況調査でも、2015年春卒業予定の大学生等の就職内定率は3年連続で上昇しており、企業の採用意欲の高まりから、経済環境が良好であることがうかがえる。一方、就職活動にあたりエントリーした平均企業数を調べたところ、昨年から1.0社減少し『22.3社』となった。2011年の当項目調査開始以降、毎年減少してきている。(リンク先PDF)
  • 2015年度の雇用動向に関する企業の意識調査
    人材マネジメント/人材採用/雇用
    帝国データバンクは、2015年度の雇用動向に関する企業の意識について調査を実施した。正社員の採用予定があると回答した企業は63.6%にのぼり、リーマン・ショック前の2008年度以来7年ぶりに6割を超えた。全国10地域すべてで採用予定が6割を超えるなど正社員の採用意欲は広がりをみせており、改善傾向が続いている。非正社員の採用予定があると回答した企業の割合は5年連続で改善し、2007年度以来8年ぶりに5割を上回った。また、「採用予定はない」と回答した企業の割合は6年連続で減少し、リーマン・ショック後に急激な人員整理に直面した非正社員の雇用状況は大企業を中心に大幅に改善している。雇用環境の改善時期は、すでに回復していると考える企業が1割を超えた。ただし、小規模企業ほど長期的に雇用の改善を見込めていない。2016年春卒業予定者の採用時期が後ろ倒しとなったが、自社の採用活動に「不利になる」と考える企業は約1割。その傾向は大企業でより高くなっているほか、中小企業においては内定辞退に対する懸念が強い。企業が注力している人材では「若者」が最多。従業員1,000人超の企業では3社に1社が女性の活躍推進に注力しており、突出して高い。
  • 業界別に見るビジネスパーソンの意識調査
    モチベーション/ワークスタイル
    VSNは、全国・男女20~40代のビジネスパーソンを対象に、「業界別に見る ビジネスパーソンの意識調査」を実施した。現在の仕事を通じて“働きがい”を感じているか聞いたところ、「医療業」で働く方々が56.9%でトップの結果に。次いで「放送業」「旅行業」「農業・林業・漁業・鉱業」と続いた。勤務先の会社が掲げている「ビジョン」や「経営理念」を理解できているかを聞いてみたところ、「鉄鋼業」で働く方々が最も理解していることが分かる結果に。続いて「金融業・保険業」「医療業」が上位に続く。「ワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)」が最も取れているのは「金融業・保険業」。次いで「製造業(食料・飲料)」「情報サービス業」が続く。現在の仕事に対して「誇り」を感じているかを聞いたところ「広告代理業」に就いている方が最も高く、次に「鉄鋼業」「製造業(食料・飲料)」で働くみなさんの「誇り」が高いことがわかる結果になった。
  • 「多様な働き方」に関するアクセンチュアの最新調査
    ワークスタイル/働き方
    アクセンチュアは、世界30ヶ国のビジネスパーソン、女性、男性を含めた3,600人(日本の回答者100名を含む)を対象に、組織の多様性を実現するための「働き方」に関する意識調査を実施。調査によると、グローバルで活躍するビジネスパーソンの多くは「自分自身をよい聞き手である」(96%)と認識する一方で、「マルチタスクで仕事を行っている」(98%)ことが分かった。回答者の3分の2以上は、「デジタル化された現在の職場では人の話を聞くことが非常に難しくなっている」(64%)と考えていることも明らかになった。本調査における回答者の66パーセントは、「マルチタスクのおかげで、今まで以上に多くの仕事をこなすことができる」と答えた。しかし、現代のビジネスパーソンはこうしたスマートワークを推進していくことに課題を感じていることが分かった。実際、回答者の3分の1以上は、「注意力が散漫になり、最良の状態を保つことが難しい」(36%)とし、「集中力の欠如や業務の質の低下に繋がり、チーム内の人間関係を希薄にしている」(36%)と回答。
  • 玩具市場に関する調査 2014
    市場予測/市場規模
    矢野経済研究所は、国内の玩具・ゲームコンテンツ関連市場に関する調査を実施した。本調査における玩具市場とは、1.電子玩具、2.模型・ホビー、3.男児キャラクター・男児玩具、4.女児キャラクター・女児玩具、5.ゲーム類(アナログゲーム等)、6. 季節物・雑玩具、7.基礎玩具(知育・乳幼児玩具、ジグソーパズル、ブロック類等)、8.ぬいぐるみ、9.テレビゲームの主要9品目をさす。2013年度の国内玩具市場(メーカー出荷金額ベース)は、主要9品目で前年度比7.4%減の6,569億円と縮小した。主な縮小要因はテレビゲーム用ソフトウェアの引き続きの不振である。一方で、模型・ホビーについては、軍用機、自衛隊関連のスケールモデルやミニ四駆の人気の継続、また、女児玩具ではスマートフォンを模した玩具の好調により、いずれも拡大基調であった。2014年度の国内玩具市場(メーカー出荷金額ベース)は、主要9品目で前年度比2.4%減の6,414億円、テレビゲームを除いた主要8品目の市場では同5.2%増の3,324億円と予測する。テレビゲームは縮小基調であるものの、大ヒットキャラクターの出現により男児玩具、女児玩具ともに拡大基調であるとともに、軍用機や自衛隊機等のスケールモデルや人気キャラクターのプラモデルが好調であることから、国内玩具市場全体(主要9品目)の縮小は小幅に留まるものと予測する。
  • 成人のスポーツライフに関する調査報告書「スポーツライフ・データ 2014」
    スポーツ市場/消費者インサイト
    笹川スポーツ財団は、2014年6月から7月にかけて「スポーツライフに関する調査」を、全国20歳以上の男女2,000人を対象に実施。本調査は、1992年から2年ごとに実施している全国調査で、今回で12回目。わが国成人の過去1年間の運動・スポーツ実施率は、調査を開始した1992年から増加を続け、2012年には週1回以上(59.1%)、週2回以上(49.3%)ともに過去最高の値を記録した。しかし、今回調査ではそれぞれ57.2%、47.5%と減少しており、2010年を境に上昇傾向にブレーキがかかっている。過去1年間にテレビで観戦したスポーツ種目は、「プロ野球(NPB)」が59.4%で1位、「フィギュアスケート」が50.8%から57.4%へと6.6ポイント増加し2位に上昇。「サッカー日本代表試合(五輪代表含む)」が51.5%で3位となった。「バレーボール(日本代表試合)」が52.1%から30.3%へと21.8ポイントの大幅な減少となった。性別にみると、男性は「プロ野球(NPB)」が72.6%で最も高い。また、ほとんどの種目で女性より男性の方が高い観戦率を示した。一方、「フィギュアスケート」(男性44.2%、女性70.3%)は女性の値が高かった。
  • 20代のうちにすべきことについての調査(30代以上のビジネスパーソン対象)
    ビジネススキル
    ビズリーチは、30代以上のビジネスパーソン1,459人(平均年収974万円)に、20代のうちにすべきことについてアンケートを実施。調査の結果、20代は自己投資と貯蓄、どちらが大切か:「将来のために自己投資すべき」(85%)。「20代のうちにこれをやっておいたらよかったと後悔したことがある」(74%)となった。30代のキャリアに役立てるために20代のうちにやっておくべきことは、1位「多くのもの、多くの人に触れる」(71%)、2位「語学力を高める」(69%)、3位「スキルを磨く」(67%)、4位「自分のための勉強をする」(62%)、5位「たくさん失敗する」(55%)となった。また、「30代で年収アップするために、20代のうちに何を身につけるべきですか。」といった質問は、1位「コミュニケーション力(63%)、2位「実績・経験」(56%)、3位「語学力」(52%)、4位「行動力・判断力」(51%)、5位「論理的思考力」(40%)となった。
  • 早稲田大学、大学院 経営管理研究科を新設
    ビジネススクール
    早稲田大学は、世界の産業経済と金融システムが求めているグローバルに通用する専門知識、専門家としての高い判断力、柔軟な思考と幅広いネットワークをもつ人材を育てるため、商学学術院の専門職大学院である、商学研究科ビジネス専攻(通称:早稲田大学ビジネススクール<WBS>)とファイナンス研究科を統合し、2016年4月、「経営管理研究科」(※2015年4月 文部科学省に設置届出予定)を新設する。経営管理研究科は、多方面の経営幹部を育てるビジネス教育と財務・金融のスペシャリストを育てるファイナンス教育を融合させたビジネススクールとなることで、両専門職大学院が蓄積してきた経験・資産を活かして国内トップの地位を確立し、アジアを代表するビジネススクールとなることを目指す。
  • 「ICT CONNECT21(みらいのまなび共創会議)」設立
    教育
    「ICT CONNECT21(みらいのまなび共創会議)」が2月2日、設立された。発起人は教育関連9団体(eラーニング アワード フォーラム運営事務局、学習ソフトウェア情報研究センター、デジタル教科書教材協議会、日本イーラーニングコンソシアム、日本オープンオンライン教育推進協議会、日本教育情報化振興会、日本視聴覚教育協会、日本デジタル教科書学会、日本電子出版協会)。教育に関わる団体や企業、有識者が広く集結し、省庁とも連携しながら、ICT学習・教育に関する技術・制度・運用の標準などを策定していく。標準化・オープンプラットフォーム化を通じ、教材コンテンツや教育ICTサービスなどの流通や利活用を促進することで、利用者とサービス提供者双方の利便性の向上を図る。誰もがいつでもどこでも多様な学習・教育サービスを享受できる環境の実現を目指し、社会の発展に貢献することを目的としている。
  • 「転職後のギャップ」調査(30歳以上対象)
    ワークスタイル/転職
    エン・ジャパンは、30歳以上のユーザー1,824名を対象に「転職後のギャップ」についてアンケート調査を実施。30歳以上の転職経験者で、聞いていた情報と転職先企業の実態が違うと感じたことがある方は8割以上にのぼることが分かった。ギャップには良いものと悪いものの両面があるが、特に悪い意味でのギャップを感じている方が多く、「風土・社風」「昇給制度」「教育体制」が思っていたよりも悪かった点のトップ3に挙がった。具体的に事前情報と異なる実態を伺ったところ、入社前の約束が反故にされたり、社風があまりにも悪かったりしたため、ブラック企業だと感じた方も少なくない。悪いギャップを感じるポイントは、人の価値観によってさまざまなため、もっとも多くの方が「情報収集不足」がギャップの原因だと考えていた。