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  • 企業Facebook年間ランキング 2014
    デジタルマーケティング/マーケティング
    アイ・エム・ジェイは、企業のFacebookページに投稿された記事を分析し、ランキング上位の投稿の傾向と、内容を分析した「企業Facebook年間ランキング2014」を発表。今回の調査では、2014年1月から10月にかけて、各企業のFacebookページに投稿された記事への「いいね!」「コメント」「シェア」「エンゲージメント率」の平均を調べた。「楽天市場」がファン数400万を突破。2013年に続き1位。国内ファン数最大規模に。「いいね!」数平均の上位3位は2013年調査と変わらず。1位の「東京ディズニーリゾート」はファン数が25万人程度増加しているが、平均「いいね!」数は2013年とほぼ違いがない。2014年は「コメント」応募を用いたキャンペーンを実施した企業が多かった。「シェア」ランキング上位企業の平均「シェア」数は、2013年よりも増加。理由はFacebook仕様変更による動画投稿のリーチ数の伸び。エンターテインメント性の高い動画コンテンツを投稿した企業が「シェア」数を伸ばしている。業界別では、「飲料・食品(来店型)」や「テーマパーク」のエンゲージメント率が高い傾向。嗜好品と呼ばれる「自動車」、「酒類」、「ジュエリー・時計」カテゴリも次いで高い。
  • 2014年 日本のインターネットサービス利用者数ランキング
    消費者インサイト
    ニールセンは、スマートフォン視聴率情報Nielsen Mobile NetView(ニールセン・モバイル・ネットビュー)、PC版インターネット視聴率情報Nielsen NetView(ニールセン・ネットビュー)のデータをもとに、2014年の日本におけるPCとスマートフォンの2スクリーンでのインターネットサービス利用者数ランキングを発表。2014年は、スマートフォン躍進の年となった。PCからの利用者数の多いTOP10サービスをみると、その全てが2013年と比べて2ケタ減となっていた。2013年時点ではPCからの利用者数を維持していた「楽天」や「Amazon」などのECサイトや「YouTube」などの動画カテゴリでも、PCからの利用者数が大きく減少。一方スマートフォンは、月間のインターネット利用者数が2013年10月時点から約900万人増加し、2014年10月時点で約4,400万人にまで拡大。アプリケーション(アプリ)とウェブブラウザからの利用で利用者数が多かったサービスを見ると、1位の「Google」と2位の「Yahoo!」共に月間約4,000万人前後が利用しており、僅差で競っていた。個別のアプリの利用状況を見ると、もっとも利用者数の多かったアプリは2年連続「LINE」で、昨年の月間平均利用者数から約1,000万人増加し、約3,100万人が利用していた。TOP10アプリの中では、「LINE」と「Twitter」、「Yahoo! JAPAN」の3アプリが、他のアプリと比べ昨年から大きく利用者数を増やした。
  • 「転職理由・転職への期待」についての調査
    ワークスタイル
    エン・ジャパンは、運営する『エン転職コンサルタント』上で、30歳以上のユーザー1,677名を対象に「転職理由・転職への期待」についてアンケート調査を実施。転職をしたことがある方に、転職で期待していたことの達成度を伺うと、全体では6割の方が「満たされていない」と回答。一方、年収別では年収800万円以上の方は7割が「満たされた」と回答している。この違いは、なぜ生まれたのか。そもそも転職理由のベスト3は「キャリアアップ」「自身の能力を試したい」「仕事内容への不満」という結果に。年収別で見ると、年収800万円以上の方は「キャリアアップ」「自身の能力を試したい」などの積極的な理由がより多く、年収500万円未満の方は挑戦以外にも「収入」「労働条件」への不満などネガティブな理由も多いことが分かった。そのため、転職で期待していることにも差が生じている。年収800万円以上の方が期待しているのは、自己成長が実現できる「仕事内容」「裁量の幅」、年収500万円未満の方は「給与アップ」や「労働環境の改善」などが顕著だった。
  • トイレタリー市場に関する調査 2014
    市場規模
    矢野経済研究所は、国内のトイレタリー市場の調査を実施した。2013年度の国内トイレタリー市場規模(メーカー出荷金額ベース)は前年度比101.2%の1兆7,351億1,400万円となった。人口ボリュームのある中高年層向け付加価値製品(大人用紙おむつ、義歯安定剤等)や衛生意識の高まりに伴う細菌感染防止などの商材(台所用除菌剤、ウェットティッシュ、家庭用マスク等)、分野を横断した“香り”商材の拡大により、市場はプラスに転じた。今後のトイレタリー市場の見通しとしては、高齢化人口の増加により介護が必要となる高齢者向けのサニタリー関連市場の需要が拡大する見込みである。一方、国内市場は縮小傾向であることから、日本のトイレタリー製品メーカーの海外への展開が加速していくものとみられ、中国やASEAN諸国をマーケットとして販売網の構築を強化するメーカーが更に増加すると考える。また、円安によるアジア諸国を中心とした外国人観光客の増加に伴い、インバウンド効果としてドラッグストアなどの小売チャネルを中心に、訪日外国人による日本製トイレタリー用品の購入量の増加を予測する。
  • 2014年 女性が選ぶ「 今年、 買って良かった モノ」
    ヒット商品/商品企画・開発
    ハー・ストーリィは、20代~60代の女性991 人に「今年購入したもの」「購入して良かったもの」を調査。全世代で1 位が[コンビニコーヒー]2 位[伊右衛門 特茶(サントリー)]という結果。3 位は年代ごとに回答が分かれ、20 代[LINEスタンプ<課金>]、30 代[ユーグレナ(ミドリムシ)入り食品]、40 代[サイクロン式掃除機]、50 代[NISA投資]となった。今年は、手軽に入手でき、さらに満足できる商品が選ばれた。コンビニコーヒーは 24 時間手軽に本格的なコーヒー飲めることや、コンビニのイートインコーナーが増えカフェ代わりとして利用できることで人気を得た。伊右衛門特茶は、苦いイメージだった従来の健康茶の概念を覆し、おいしく、楽にダイエットできるとして多くの支持を得た。ユーグレナも健康を気遣う 30 代の女性に選ばれた。連絡手段やコミュニケーションツールの LINE は利用するスタンプが 20 代 30 代に支持された。サイクロン掃除機は手入れのしやすさや性能が上がったことが理由として挙げられた。NISAについては少額で投資でき、株主優待を楽しみにしているというコメントがあった。
  • ビジネスパーソン「今年の振り返りと来年の目標に関する調査2014」
    スキルアップ/ビジネススキル
    Gabaでは、ビジネスパーソンの今年の様子(仕事や生活の状況)や来年に対する意識(目標や流行)を探るため、全国の20歳~59歳のビジネスパーソンに対し「今年の振り返りと来年の目標に関する調査2014」を実施。今年、自己投資に取り組んだビジネスパーソンの割合をみると、「自己投資を行った」は45.3%となった。年収別にみると、年収が上がるにつれ「自己投資を行った」割合も高くなり、年収600万円~800万円未満の層では54.2%、年収800万円以上の層では61.9%となった。自己投資に取り組んだ453名に、どのようなことに取り組んだのかを聞いたところ、「読書」51.4%が際立って高くなった。読書に続いたのは、「資格や試験(語学以外)のための勉強」21.6%、「業務スキルUPのための勉強」18.3%、「ビジネススキルUPのための勉強」15.5%、「情報交換の場への参加」12.6%、「資格や試験(語学)のための勉強」11.7%、「英会話」11.5%だった。また、同じ453名に、ひと月の自己投資額を聞いたところ、「1円~5千円未満」30.7%、「5千円~1万円未満」21.4%、「1万円~2万円未満」15.5%となり、平均は18,488円だった。
  • 「オタク」市場に関する調査結果 2014
    オタク市場/消費者インサイト
    矢野経済研究所は、国内の「オタク」市場に関する調査を実施した。本調査における「オタク」市場とは、一定数のコアユーザーを有するとみられ、「オタクの聖地」である秋葉原等で扱われることが比較的多いコンテンツや物販、サービス等を指す。2013年度の「オタク」市場を分野別に見ると、アイドル市場は前年度比19.9%増の863億円、ボーカロイド市場は同19.2%増の87億円、トイガン(エアソフトガン及びモデルガン)市場は同23.1%増の80億円とおよそ2割程度拡大した。本調査に関連した消費者アンケート調査によると、「自分を『オタク』だと思いますか、もしくは人から『オタク』と言われたことはありますか」という質問に対し、「オタク」を自認する、もしくは第三者から「オタク」と認知されている層は23%であった。上述アンケートにて、オタクと認識している層のなかで既婚者(過去に結婚有を含む)層は33%であったのに対し、未婚者(現在及び過去の恋人の有無を問わず)層は67%であった。オタクとされる層について、19分野別に一人あたりの年間平均消費金額を算出したところ、「アイドル市場」において94,738円と最も高い金額を示した。アイドル市場においてはこうした一人あたりの消費金額の高さも市場拡大に貢献しているものと推察する。
  • エリクソン・モビリティレポート
    モビリティ
    エリクソン モビリティ・レポートは、世界中のライブネットワークからのビックデータを活用してモバイル通信全体を包括的にとらえた最新のトレンドを伝えます。最新版では、2014年にモバイルテクノロジーが急速に普及を続けていることを報告している。2020年までに、6歳以上の世界人口の90%が携帯電話を所有し、さらに、スマートフォン加入契約数が61億を超えると予測。新規モバイル加入契約の急速な伸びはインドと中国で見られ、2014年第3四半期にはそれぞれ1,800万件と1,200万件の新たな加入があった。スマートフォンは継続的に発展しており、2013年第3四半期に販売された全携帯電話に占めるスマートフォンの割合は55%であったのに対して、2014年の同四半期は65~70%に達した。2014年末までに8億の新規スマートフォン加入契約が予想されているほどの販売量の増加に関わらず、レポートはこの分野にはまだ成長の余地があると報告している。現在スマートフォンは、携帯電話加入契約全体の37%を占めるに過ぎない。これは、より機能が豊富でインターネット利用に適した選択肢へと切り替えるべきユーザが数多く存在することを意味する。レポートは、現在の27億のスマートフォン加入契約が2020年には61億に増加するとして、今後数年間の堅調な普及を予測している。
  • 科学イノベーション調査 2014
    イノベーション
    バイエル薬品のオープンイノベーションセンター(Open Innovation Center Japan : ICJ)は、科学技術分野の研究者支援事業を展開するリバネスと共同で、国内の大学・研究所に所属する科学研究者 129 名に対してアンケート調査を実施。調査のなかで、2014 年にマスメディアで取り上げられた主な科学ニュースのうち「イノベーションとして特に評価できる研究」を科学研究者に選択してもらったところ、以下の 3 件が上位に選ばれました。1 位 「青色 LED の開発がノーベル物理学賞を受賞」(62.0%)、2 位 「iPS 細胞由来網膜組織の移植手術」(47.3%)、3 位 「iPS 細胞からの血小板作製技術の開発」(38.8%)。各ニュースの選択理由では、上位 3 件に共通して「社会への貢献」や「実用化」についての言及が多く見られ、研究がどのように社会に役立つかを重視する傾向が伺える。また、多くの科学研究者が、産学連携によるイノベーションについて積極的な回答を示した。「産学連携による共同研究の流れは、研究のイノベーションを促進すると思う」(96.9%)、「今後 3 年以内のスパンで考えて、自身の研究において産学連携を推進していきたい」(85.3%)。産学連携において企業に求めることについては、「研究資金の調達」(78.3%)の他、「事業化・製品化のノウハウ」(48.8%)や「市場ニーズの把握」(47.3%)などが上位に挙げられている。(リンク先PDF)
  • 学研グループ、凸版印刷と、シニア世代を対象とした調査・分析サービスを開..
    シニア市場/マーケティングリサーチ
    学研HD、学研ココファンHDと凸版印刷は、シニア世代を対象とした調査・分析サービスを、2014年12月初旬から本格的に開始する。本サービスは、学研ココファンHDが関東を中心に運営するサービス付き高齢者向け住宅・住宅型有料老人ホームに入居するシニアを対象とした調査・分析を行うもの。本サービスの実現にあたっては、学研グループのシニアに対する接し方のノウハウと、凸版印刷の消費調査ノウハウとを融合。従来の調査では本音を引き出すことが難しかったシニア世代の“リアルな声”として、企業の製品やサービス開発ツールとして活用してもらうことを目的としている。具体的には、リサーチを行いたい企業の要望に合わせ、凸版印刷が調査対象や手法を企画。学研ココファンHDが運営するサービス付き高齢者向け住宅・住宅型有料老人ホームに住むシニアの中から、学研HDおよび学研ココファンHDが対象者を抽出、凸版印刷が調査・分析を実施する。3社は製品の試飲・試食などのテスト調査から、商品パッケージの使いやすさを調べるユーザビリティ調査、調査対象者を固定した継続的な定点調査などの提供を通じ、顧客企業のより良い製品・サービス開発に貢献していく。