ビジネスニュース・セミナー情報・研修プログラム・コラム・講師プロフィール・インタビュー等、仕事をもっと楽しむための情報を発信

"耳を貸すべきビジネスのアイデア!"
仕事術、エキスパート、コラム、教育研修、セミナー、インタビュー、音楽など目的に合ったコンテンツを探そう


Frontline

ビズハック!更新情報

Pickups!

ビズハック!編集部が注目のコンテンツを紹介


Seminar News

公開セミナーに参加しよう!

Workstyle Innovation

仕事を有利に進める情報をGET

Interesting News

BizHacks!記者が気になるニュースをピックアップ

  • 中堅企業研究会 研究報告書
    事業戦略/経営戦略
    日本の中堅企業の競争力向上を目的に、産官学各界の有識者によって今年5月に発足した中堅企業研究会は、その研究成果をまとめた報告書「強い中堅企業のかたち 中堅企業研究会レポート2014」を公表。報告書は、製造業からサービス業まで広く中堅企業を取り巻く課題と可能性について、中堅企業研究会が調査した結果をまとめたもの。成功している中堅企業の事例研究を行い、それぞれの成功要因を検証した結果、その競争力の源泉が経営理念を頂点とした会社のかたちや設計思想にあるとし、「ミッションコア経営」の概念を提唱している。
  • ショールーミングに関する調査
    消費者インサイト/消費行動
    クロス・マーケティングは、全国47都道府県に在住する20歳~69歳の男女を対象に、「ショールーミングに関する調査」を実施。当調査では、過去1年以内に購入経験のある製品カテゴリー・購入チャネルや、ショールーミングの快楽的な価値や合理的・打算的な価値への認識、継続意向、未経験理由などといった調査を行い、ショールーミングの実態と意識について明らかにした。ショールーミングの経験有無と経験者の頻度としては、全体の16%がショールーミングの経験があり、その内、83%がショールーミングを継続して行っている。快楽的な価値に関する設問では、ショールーミングを高頻度で行う人ほど、「楽しい」や「面白い」といった感情に基づく価値を認識している。合理的・打算的な価値に関する設問では、ショールーミングを継続して行う人(中頻度層+高頻度層)は、「節約」や「合理性」といった打算的な価値を認識している。
  • 海外進出に関する企業の意識調査
    海外展開/海外進出
    帝国データバンクは、企業の海外進出に関する見解について調査を実施した。調査期間は2014年9月16日~30日、調査対象は全国2万3,561社で、有効回答企業数は1万968社(回答率46.6%)。企業の27.0%が直接・間接のいずれかで海外に進出している。大企業ほど海外への進出割合は高く、業界別では『製造』『卸売』が突出している。直接進出している企業の具体的内容は「現地法人の設立」、「生産拠点」、「販売拠点」の順で多い。直接進出企業のうち、中国に進出している企業は65.0%に達する。中国進出で重視する点は、“生産拠点”と“販売先”が拮抗。また、政治的な関係悪化で進出しないという意見もみられた。直接進出企業のうち、約4割が撤退または撤退検討の経験がある。その際には資金回収の困難さや現地従業員の処遇の難しさに直面し、特に中国への進出企業では法制度や行政手続きを課題として挙げる割合が高くなっている。今後の海外進出先として、生産拠点は「ベトナム」、販売先は「中国」がトップ。生産拠点・販売先ともに、上位10カ国はアメリカを除きすべてアジア諸国が占めた。
  • スポーツシューズ市場に関する調査
    市場規模
    矢野経済研究所は、国内のスポーツシューズ市場の調査を実施。2013年のスポーツシューズ国内出荷市場規模(メーカー出荷ベース)は、数量ベースで前年比103.0%の8,131万足、金額ベースで同105.2%の3,028億2,000万円となった。2012年頃よりカジュアルスニーカーのブームが起きはじめており、スポーツシューズ市場全体のプラス成長に大きく貢献した。また、消費税増税前の駆け込み需要によってウォーキングシューズ市場が大きく伸長したほか、ランニングシューズ市場も市民ランナー向けの高性能モデルが安定した販売実績を残しており、2013年もプラス成長を続けた。アウトドアシューズも一時期の勢いは衰えつつあるが、山の楽しみ方が多様化していることに伴って引き続き市場の拡大が続いた。2014年もカジュアルスニーカーやランニングのブームは継続しており、スポーツシューズ国内出荷市場規模(メーカー出荷ベース)は、数量ベースで前年比103.9%の8,446万足、金額ベースで同105.4%の3,190億6,000万円と予測する。
  • 2014年度上半期の玩具販売動向
    市場規模
    ジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパンは、全国の家電量販店、GMSにおける2014年度上半期(2014年4月~9月)の玩具販売動向を発表。2014年度上半期における玩具の販売金額は前年同期比107%と前年増となった。分類別にみると、男児玩具、基礎玩具、ぬいぐるみが前年実績を上回った。特に男児玩具とぬいぐるみは「妖怪ウォッチ」、「アナと雪の女王」関連のアイテムが牽引し、前年同期比120%以上と市場が大きく伸長した。一方、女児玩具とゲームは前年同期比90%程度と前年割れの結果となった。女児玩具の不振は構成比の高い女児キャラクター関連玩具の不調が大きく影響したが、前年実績を上回ったカテゴリーもあった。例えば、こえだちゃんが好調な女児コレクションや新製品のファンルームが健闘している女児ホビー、アナやエルサのおしゃれドレスが販売を牽引しているライフ・ファッション等である。
  • 2014年 決定初任給調査
    人材マネジメント
    産労総合研究所は、「2014年 決定初任給調査」を実施。本調査は1961(昭和36)年より毎年実施している。調査の結果、2014年の決定初任給(2014年4月に確定した初任給)を「引き上げた」企業は27.2%と昨年の10.7%から倍増。 約3割がベースアッブを実施したという今春闘結果と人手不足感を背景に、4社に1社が「在籍者のベースアッブがあったため」「人材を確保するため」に初任給を引き上げたことがわかった。初任給額は、一律に決定している企業の場合、大学卒 204,148円、高校卒163,752円だった。
  • Best Global Brands 2014
    ブランディング/ブランド/経営戦略
    ブランドコンサルティング会社であるインターブランドは、グローバルのブランド価値評価ランキング“Best Global Brands 2014”を発表。本ランキングは、グローバルな事業展開を行うブランドを対象に、そのブランドが持つ価値を金額に換算してランク付けするもので、今年で 15 回目の発表。昨年に引き続き、2年連続で Apple と Google がランキングにおいて、それぞれ第 1 位、2 位を占めた。Apple のブランド価値 は1,189 億ドルとなり、昨年に比べ 21%増やしており、2 位の Google は同 15%増の 1,074 億ドルとなった。3 位は Coca-Cola、4 位 IBM、5 位 Microsoftとなった。日本企業では、8 位にToyota、20 位 Honda、37 位 Canon、52 位 Sony、56 位 Nissan、64 位 Panasonic、100 位 Nintendo が入った。(リンク先PDF)
  • 2014年スポーツマーケティング基礎調査
    スポーツマーケティング/マーケティング
    三菱UFJリサーチ&コンサルティングと、マクロミルは、共同企画として「2014年スポーツマーケティング基礎調査」を全国15歳(中学生を除く)~69歳のマクロミルの調査専用パネルに対して実施し、男性1,000名、女性1,000名、計2,000名の回答を得た。スポーツ参加市場規模は約2.7兆円に増加。「観戦」「施設利用・会費」市場の増加による。スタジアム観戦の支出額:年間37,429円で、昨年より35.5%増。スポーツ関連メディア市場は2,615億円で、昨年より13.8%増。最も好きなスポーツは野球。錦織選手の活躍でテニスの人気が上昇。スポーツブランドでは、ナイキ、アディダス、ニューバランスなどの海外ブランドが人気。好きなスポーツ選手は11年連続でイチロー選手が1位。錦織選手が3位へ躍進。プロ野球ファン人口は3,128万人に減少。サッカー日本代表のファンは3,774万人で減少傾向続く。
  • 世界の都市総合力ランキング 2014
    競争力
    森記念財団 都市戦略研究所が、「Global Power City Index」(GPCI)の2014年版を発表。世界の主要 40 都市を対象に、都市の総合力を評価している日本初のランキング。本年度の総合ランキング上位に大きな変動はなかったものの、ロンドンが躍進し 2 位との差をさらに拡大。昨年に引き続き、総合ランキングで 1 位となったロンドンは、さらにスコアを伸ばし、2 位のニューヨークとの差を拡げた。ロンドンは経済分野と居住分野におけるスコアをさらに改善し、他の分野でも高水準を維持した。最も強みとしている文化・交流分野では、海外からの訪問者数、美術館・博物館数などの指標を伸ばしたことで、その地位を盤石なものにしつつある。東京は昨年に引き続き 4 位となったが、弱みであった文化・交流分野においては 8 位から 6 位へと上昇した。これは、外国人旅行者数の大幅な増加等によるもの。2013 年には東京における外国人旅行者数が 680 万人を超え、海外からの訪問者数が向上したことに加え、国際コンベンション開催件数、ユネスコ世界遺産、ハイクラスホテル客室数などの指標も東京のスコアを押し上げたといえる。東京は、「市場の魅力」や「交通利便性」などの指標グループにおいて弱みを抱えているが、今後は五輪開催を契機とした都市力向上の動きが期待されており、将来的に総合ランキング 3 位のパリを抜く可能性がある。
  • ウェアラブルデバイス市場に関する調査
    市場規模
    矢野経済研究所は、ウェアラブルデバイスの世界市場に関する調査を実施。2013年のウェアラブルデバイスの世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで671万5,000台、分野別ではスマートバンド439万台、スマートウォッチ229万5,000台であり、スマートバンドが世界市場を牽引している。2017年には全体で2億2,390万台を予測。スマートウォッチ市場は、Apple Watchの評価が高まれば急拡大するものとみる。スマートバンドは、体温、心拍数、血圧測定などの「ヘルスケア端末」として、世界的なビジネス拡大が期待される。2013年度のウェアラブルデバイスの国内市場規模は、メーカー出荷台数ベースで53万3,000台、分野別ではスマートバンド33万2,000台、スマートウォッチ20万台であった。2017年度には全体で1,310万台を予測。