気になるニュース
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新大人研レポートⅡ
40～60代生活者の意識・行動を研究する専門組織「博報堂エルダーナレッジ開発 新しい大人文化研究所」は全国の40～60代の男女3708名に向けた調査から、40～60代の人生観に関する結果をまとめた。調査結果から年を重ねることを「加齢」と捉えない、エイジレスな感覚を持った新しい40～60代が登場していることがわかった。現在の40～60代の大きな特徴は「見た目にこだわる」という。「何歳になっても若々しい見た目でありたい」が40～60代の全体で72.6％。60代でもなんと70.6％の人がそう答えてる。消費者インサイト2012 年 2 月 3 日
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「ソーシャルリクルーティング」に関する調査
電通パブリックリレーションズは、就職活動中の大学3年生に対し、「ソーシャルリクルーティング」に関する調査を実施。インターネットを使ったアンケート形式で、実施時期は2012年1月7日～11日。関東1都3県および関西の2府2県に居住する男女それぞれ150人の大学生から回答を得た。実際にどのくらいの学生が就職活動にSNSを利用しているかを聞いたところ、約半数（47.3％）が、SNSを利用していることがわかった。また、利用しているSNSの種類は、「Twitter」（34.3%）と「Facebook」（31.7%）が拮抗しており、就職活動のツールとして浸透してきている。人材マネジメント2012 年 2 月 1 日
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大学院世界ランキング
仏SMBGは、153か国の大学院ビジネスプログラムを1,000学部選定し、それらを対象に、「プログラムの評判」「卒業生の進路と給与」「卒業生の満足度」の3基準を調査。「プログラムの評判」は、世界中の人事担当者を対象にアンケートを行い、「卒業生の進路と給与」は、各学部からのデーターをもとにした。「卒業生の満足度」では、卒業生を対象にアンケート調査を行ったという。これら3種類の調査結果をもとに、大学院のプログラムを30分野に分け、分野別、地域別にランキング。東アジア地域では、情報学で東京大学が3位、東京理科大学が5位、関西大学が9位にランクイン。同地域の経済学部門でも、6位に早稲田大学、7位に東京大学、10位に京都大学が入った。その他、会計学、工学、税法学、社会人MBA、総合マネジメント、国際マネジメント、MBA、行政学・公共経営学分野など9分野において、慶應義塾大学、一橋大学、名古屋商科大学、国際大学が10以内にランクインしたという。リサーチ2012 年 2 月 1 日
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中国富裕層が人に贈りたい高級ブランドランキング
高級誌発行と研究所運営を手がける「胡潤百富（Hurun Report）」が1000万元（約1億2150万円）以上の個人資産を持つ中国人503名（平均年齢41歳）を対象に、贈りたいブランドに関するアンケート調査を実施した。中国の富裕層が人に贈りたい高級ブランドのトップとなったのは仏高級ブランド「ルイ・ヴィトン(14.9％)」であった。2位はカルティエ(10.3％)、3位エルメス(8％)、4位シャネル(6.2％)、5位中国酒のは茅台酒(5.9％)となった。ファッション・ジュエリーブランドが上位を占める中、6位にApple(5.7％)が入った。中国市場2012 年 1 月 31 日
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環境にやさしい企業行動調査
環境省が「環境にやさしい企業行動調査」の結果を発表。本調査はわが国の企業において環境に配慮した行動が定着し、環境保全に向けた取組が効果的に進められるよう、その実態を的確かつ継続的に把握し、これを評価し、その成果を普及させていくことを目的として実施。東京、大阪、名古屋の各証券取引所の１部、２部上場企業 2,384 社及び従業員数 500 人以上の非上場企業 4,293 社、合計6,677 社を対象とし、各社の平成 22 年度における取組について平成23 年 9月～10月にかけてアンケート調査を実施した。リサーチ2012 年 1 月 31 日
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消費財メーカー・サービス産業の海外展開に関する調査
野村総合研究所は、2011年10月、日本の大手消費財メーカーおよびサービス産業の企業を対象に、「消費財メーカー・サービス産業の海外展開に関する調査」を実施。今回の調査結果から、今後、日本の非製造業が強い進出意向を持つASEANは、他の国・地域に比べると、失敗している企業の割合が低いことが分かった。ASEANの中では、特にシンガポール、マレーシアにおいて成功している企業の割合が高いことから、シンガポールやマレーシアにおいて現地企業との関係構築、文化の理解、ビジネスモデルの試行など、ASEANにおける事業基盤を獲得することで、ASEANにおける本格的な事業展開の足がかりとすることが可能になると考えられる。グローバル市場2012 年 1 月 30 日
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世界で最も価値のあるラグジュアリーブランド トップ100
World Luxury Association（世界ラグジュアリー協会）が、「World's Top 100 Most Valuable Luxury Brands（世界で最も価値のあるラグジュアリーブランド トップ100）」を発表。世界ラグジュアリー協会は、ラグジュアリーブランドのリサーチやマネージメントを目的とした世界最大級の国際的非営利組織。世界で最も価値が高いラグジュアリーブランドを選定する「World's Top 100 Most Valuable Luxury Brands」は、世界的なラグジュアリーブランドの影響力や市場シェア、消費者の反応などに基づき、複合的に選定。ファッション、航空機、ヨット、乗用車、宝石、腕時計、酒類、化粧品、リゾート、革新的ブランドの10部門から合計100ブランドが発表された。ブランド2012 年 1 月 27 日
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売れる店頭研究会
宣伝会議は、店頭販促の専門会社マックス協力のもと、「モノが売れない時代」の課題と解決策を発信する 『売れる店頭研究会』を発足した。研究会では、ボードメンバーが集る研究会、全ての参加希望者を集めて開催されるセミナーを通じて、知見やノウハウを発信する。研究会のボードメンバーは流通・小売、メーカー、店頭販促に関する有識者で構成される。流通・小売2012 年 1 月 27 日
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第15回 世界CEO意識調査
PwC（プライスウォーターハウスクーパース）は、「第15回 世界CEO意識調査」の結果を世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）において発表した。本調査は、2011年9月～12月に、世界60カ国の主要企業の最高経営責任者（CEO）1,258人を対象に実施したもの。日本のCEO（169人）の回答をみると、78％が今後1年間の自社の業績見通しについて自信があると回答し、グローバル全体の84％には及ばないものの、前回の結果（73％）から5％の改善を見せた。特筆される点として、今後1年間に企業戦略の見直しを見込んでいる日本のCEOは86％で。具体的には、リスク管理アプローチの変更（79％）やR&Dおよび技術革新の戦略の見直し（79％）に高い意欲を示している。CEO自身が今後時間をより割きたい分野として、組織の効率改善（73％）や戦略策定とリスク管理（67％）を挙げる回答がグローバル（各62％、54％）より多い特徴がみられる。また、今後1年間の事業再編の計画においては、新たなジョイントベンチャーや戦略的提携を挙げる回答が64％と高く、グローバルの比率（49％）を大きく上回っている。経営戦略2012 年 1 月 25 日
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日本における「働きがいのある会社」
Great Place To Work Institute Japanが、2012年日本における「働きがいのある会社」ランキングを発表。日本での発表は2007年より行われ、今回が第6回目。今回は「従業員250名以上部門」としてベスト30社、「従業員25～249名部門」としてベスト10社を選定した。従業員250名以上部門のトップは、前回に引き続きグーグル、2位 ワークスアプリケーションズ、3位 Plan・Do・See、4位 サイバーエージェント、5位 アメリカン・エキスプレス。従業員25～249名部門のトップはコールド・ストーン・クリーマリー・ジャパン、2位 ネットアップ、3位 日本ナショナルインスツルメンツとなった。ワークスタイル/人材マネジメント2012 年 1 月 25 日
