気になるニュース
気になるニュースをチェックしよう。どんなニュースもビジネスに絡めて考えよう。ビジネスタレントになろう！
-
消費シーン調査 2011
読売インフォメーションサービスは、「女性向けマーケティング・コミュニケーションモデル“ＷｉｓＥ（ワイズ）”」の新たな調査として、2011 年９月、首都圏 15 歳～69 歳の男女を対象にインターネットリサーチによる「消費シーン調査 2011」を実施。本調査では、男女を対象に「商品・サービス購入時の相談相手、購入時に重視するポイント、購入時の情報源」等、消費行動実態について調査。また、女性を対象に「20 のテーマ別会話相手、買物に関する考え方、多少高くても買いたいと思う商品・サービスのイメージ」等について調査し、消費に影響する価値観を分析している。リサーチ2012 年 1 月 23 日
-
働きがいのある会社ベスト100
米経済誌フォーチュン（Fortune）が毎年発表する「働きがいのある会社ベスト100（100 Best Companies to Work For）」の2012年版を発表。1位はグーグル（Google）、2位 ボストンコンサルティンググールプ（BCG）、3位 SAS Instituteとなった。フォーチュン誌は、45カ国以上で展開するグローバルな調査・コンサルティング機関である米国Great Place to Work Instituteと提携し、米国で最も広範なアンケートを実施。今年のアンケートには、280社の246,000人以上の社員が回答した。ワークスタイル2012 年 1 月 23 日
-
外食アワード2011
外食産業記者会が「外食アワード2011」を発表。表彰対象者(受賞者)は 分野別に合計６氏。『外食事業者部門』では、原価率を上げながらも「うまいすし」を探求し売上業界一位となった｢株式会社あきんどスシロー 代表取締役社長 豊崎賢一」、店舗運営を見直して業績をＶ字回復した「日本サブウェイ株式会社 代表取締役 伊藤彰」、ワイン酒場ブームの先駆け的な存在として業界に大きな影響を与えた「有限会社リヨンブルーアンテルナショナル 代表取締役 安生浩」、商店街の飲食店を食べ歩き・飲み歩きを促進するイベント「食べないと飲まナイト」主宰「長岡商事株式会社 取締役 前川弘美」らが受賞。『中間流通・外食支援事業者部門』は、現代版御用聞きを実践し増収を続けている「株式会社カクヤス 代表取締役社長 佐藤順一」、ハンバーグや小籠包などの包あん技術で累計３万台販売のトップシェアを誇る「レオン自動機株式会社 代表取締役社長 田代康憲」。経営戦略2012 年 1 月 20 日
-
２０１２年自動車国内需要見通し
2011年の四輪車総需要は約421万台（前年比84.9％）となった。東日本大震災による供給制約や消費マインドの押し下げ、タイ洪水被害による部品供給の停止による供給制約等による。2012年については、欧州信用不安や円高による企業収益の低迷等、景気の先行きが懸念されるものの、震災からの回復、自動車重量税の一部軽減、エコカー減税・補助金等による需要の喚起が想定されるため、四輪車総需要は500万台を超えると予想。うち、登録車は約323万台（前年比120.3％）、軽四輪車は約178万台（前年比117.0％）としている。トレンド2012 年 1 月 19 日
-
通信販売の国内市場調査
富士経済は、通信販売（通販）の国内市場を調査。調査では、カタログ通販、テレビ通販、インターネット通販など6通販形態および物販9商品カテゴリー（食品・産直品、アパレル、家電・パソコン、書籍・ソフトなど）とサービス・デジタルコンテンツの各市場について、現状を分析し今後を予測した。2011年の国内通信販売は前年比7.2％増の6兆8042億円(見込)。通販市場のうち物販は7.1％増で5兆7492億円、サービス・デジタルコンテンツは7.7％増の1兆550億円となったようだ。商品カテゴリー別では食品・産直品が好調。10年に5601億円（前年比14.8％増）だったが、11年には8.9％増の6099億円が見込まれる。リサーチ/流通・小売2012 年 1 月 18 日
-
東大、経団連『グローバル・クリエイティブリーダー育成』
東京大学大学院情報理工学系研究科と経団連高度情報通信人材育成部会がグローバル・クリエイティブリーダー育成で覚書を締結。情報理工学分野を基軸とする複合的専門力とデザイン力とリーダーシップにより社会変革を先導する“グローバル・クリエイティブリーダー”の育成、ならびにその成果の普及・活用を目的とする。グローバル・クリエイティブリーダー育成の成果は、今後、行政や研究機関などとの連携促進、他の大学に対する普及・活用等により、情報分野を基軸として日本を先導する人材育成に活かしていく。人材育成2012 年 1 月 18 日
-
経産省「ソーシャルビジネス・ケースブック（震災復興版）」を作成
経済産業省が被災地の復興に向けた「ソーシャルビジネス・ケースブック（震災復興版）」をまとめた。事例集は、東日本大震災の復興に資するソーシャルビジネスの成功モデルとして期待される事例や、ソーシャルビジネスの芽となる事例を集めた。被災地の生活支援ニーズを解決する事例や、被災した事業者向けの新たな資金調達の仕組みを構築した事例、新たなビジネスモデルの被災地から全国への波及が期待される事例など、２７事例を紹介している。ソーシャルビジネス2012 年 1 月 17 日
-
国内健康食品市場の調査
矢野経済研究所は、国内健康食品市場の調査を実施。調査対象は、健康食品メーカーを中心に、一般食品メーカー、製薬メーカー、関連団体、管轄官庁等。2011 年度の健康食品市場規模は前年度比 102.1％の 7,105 億円（メーカー出荷金額ベース）と予測。2008 年度まで縮小傾向にあった同市場は、2009 年度からプラス成長に転じている。 背景としては、通信販売市場の好調と、中高年層のニーズを受けた美容・アンチエイジング素材、エイジングケア素材の台頭、青汁やにんにくなど消費者に認知度の高い素材の市場拡大がある。媒体料の低下を受けて各社の広告展開が活発となり、消費者の需要を喚起したことが奏功し、通信販売が従来の最大販売チャネルであった訪問販売を初めて上回った。その他のチャネルでは、ドラッグストアなどの薬系チャネルも堅調。リサーチ2012 年 1 月 16 日
-
シニア世代の利用客が増えるゲームセンター
AFPBB Newsの記事『ゲームセンターに進出するシニア世代』を紹介。ゲームセンターが、シニア世代が暇をつぶす流行の娯楽場として、急速に変貌しつつある。5000億円市場といわれるゲームセンター市場で、シニア世代が占める割合の公式統計はまだなく、依然としてゲームセンターの主要顧客層は10代の若者や子どもたちだ。だが、ゲーム業界関係者らは皆、シニア世代の数は5年ほど前から確実に増えていると指摘する。ゲームセンター側も、子どもたちが学校にいる平日の昼間にシニア世代の利用を促そうと積極的な動きがみられる。シニア市場/団塊市場2012 年 1 月 16 日
-
日銀「生活意識に関するアンケート調査」
日本銀行は「生活意識に関するアンケート調査」（第48回）の結果を発表。景況感のうち、現在（１年前対比）については、「悪くなった」との回答が減少。先行き（１年後）については、「悪くなる」との回答が増加している。景気判断の根拠については、「自分や家族の収入の状況から」との回答が最も多く、次いで「勤め先や自分の店の経営状況から」、「マスコミ報道を通じて」といった回答が多かった。リサーチ2012 年 1 月 13 日
