気になるニュース
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10代のインターネット使用実態
15歳の英高校生がまとめた”10代の携帯電話やインターネットの使用実態”の報告書が反響を呼んでいる。学校の休暇中にモルガン・スタンレー欧州調査部門で研修したマシュー君による報告は10代(デジタル・ネイティブ世代?)がどんなメディアに親しみ、どのように使っているかを描きだし、ある意味恐ろしくなります。とてもシビアー!な10代は近い将来、消費の主役になる層です。彼ら、彼女ら振り向かせる仕組みづくり、コンテンツづくりを今からしておくべきですね。もちろん10代を巻き込んで一緒に考えるべきですね。2009 年 7 月 15 日
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ブログ・SNSの経済効果
総務省情報通信政策研究所が発表したブログ・SNSの経済効果の推計によると、2008年度のSNS市場規模は約499億円、ブログ市場規模が約160億円。SNS市場では広告収入(55%)と、有料会員やアバターなどのサービス収入(42%)の割合が高く、ブログ市場は利用者のアフィリエイ利用などのEC(43%)と口コミ広告などの広告(42%)の割合が高くなっている。また、2010年度にはSNSが約717億円、ブログが約183億円に拡大すると予想しています。2009 年 7 月 14 日
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ネットの購買行動
マーケティング支援会社のビルコム社が「インターネット上の購買行動」に関する調査結果を発表。Webニュースやブログで衝動買い約3割が経験していたり、69.9% の人が、Webニュースやブログなどを読んで、モノを欲しくなったことがあるなどの結果が出ている。改めて「クチコミの評判」や「インターネットの情報量」が消費者の購買決定に大きく影響していることがわかります。2009 年 7 月 13 日
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電通×Google
少し前のニュースですが、電通が新しいSEM(サーチエンジンマーケティング)手法の確立に向けてGoogleとタッグを組んだ。なんかすごいタッグのように思います。具体的にはSEMのブランド価値形成への影響を評価・分析する。Googleの協力のもと既にいくつかの調査・分析を終えているそうです。最強タッグのアウトプット気になります。2009 年 7 月 10 日
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携帯に雑誌を有料配信
電通が電子雑誌を携帯電話等で有料販売する「MAGASTORE(マガストア)」を今夏にスタートすると発表。講談社、小学館、ダイヤモンド社など20社30誌の参加が予定されているようです。最近でも「マリ・クレール」「エスクァイア日本版」などが休刊するなど厳しい状況が続く雑誌業界ですが、デジタル配信は専用コンテンツでの新たな収益化や、ヒット記事が直接収益につながるなど、あらゆる収益モデルが考えられますね。広告なども含め、どんな展開になるのか楽しみです。2009 年 7 月 8 日
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朝日新聞の一手は
朝日新聞社がシーネットネットワークスジャパンのメディア事業を継承。「CNET」「ZDNet」などのサイトは9月1日以降、朝日新聞社が運営する。ITやWebに関する情報収集にCNET Japan使っている方も多いのではないでしょうか。今後どのような展開を見せていくのか気になりますね。朝日新聞社はTwitterを導入したり積極的に動いている気がしますが、他社も含め再編とかに繋がるのでしょうか?2009 年 7 月 2 日
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地域ブランド・プロジェクト
電通が大学研究者と産学協同型の地域ブランド・プロジェクトチーム「abic(アビック)」を立上げ。地域のブランドづくりの支援、コンサルティング・サービスを提供する。産品のブランド化などに留まらず「地域そのもの」をブランド化していくことを目指すようです。地域ブランドのあり方はそのエリアのビジネスを大きく変化させますので支店や営業所を置く企業側も注目すべきではないでしょうか。2009 年 7 月 2 日
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世界の富裕層
メリルリンチ・ウェルス・マネジメントとキャップジェミニが発表した2008年の世界の富裕層に関する調査報告によると世界の富裕層は過去3年で最低レベルに減少。日本の富裕層も2007年では150万人を突破していましたが、減少。それでもアジアの中では50%以上を占めるようです。富裕層の人口では中国が英国を抜き4位となったようです。これから富がシフトしていくのか?富裕層ビジネスなどにどのような影響があるのか注目ですね。2009 年 6 月 30 日
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メディア定点調査2009
博報堂DYメディアパートナーズが生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査2009」を発表。東京地区ではマス4媒体とインターネットまでを合わせた1日のメディア接触総時間が週平均で5時間24分。メディア接触総時間は若干増加。性・年代によって接触メディアがこれほどまで異なるのですね。エリア・職業・年収などターゲットごとにさらに細かく分類すると面白い結果が出るかもしれません。2009 年 6 月 30 日
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不況でも強いウォルマート
日本と同様に米国でも小売業界は不況で苦戦を強いられていますが、その中でもウォルマートは好調を維持しているようです。顧客との接点となる店舗(現場)において顧客の購買行動を観察し、陳列やPB商品の開発に活かすなど基本を徹底している。景気の回復が懸念材料と言えるのは自信のあらわれでしょうね。2009 年 6 月 24 日









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